富樫亮プロフィール

アトリエとがし(有)　代表　会社概要はこちら

山形県飽海郡遊佐町生まれ。
学生時代に企画し卒業と同時に発売した「テニスコートガイド」の出版会社勤務を経て、テニススクール運営会社に入社。日本で初めて「スポンジボール」でテニス技術を指導するショートテニス振興会（現NPO）を設立し全国に広める。
出版社時代から『エストーレホテルアンドテニスクラブ』『横浜テニススクエア』をはじめとするテニス施設プロジェクトに参画。『横浜テニススクエア』ディレクターを経て1998年アトリエとがし(有)を設立。
99年埼玉県川口市のテニススクール『クィーンズドーム』再建に着手し、２年で黒字化に成功したほか、2000年大阪市のテニススクール３か所の再建コンサルタントとして成果をあげる。03年大阪『コスパ御殿山テニスクラブ』のインドア施設リニューアルコンサルタント。
04年フィットネスクラブ「サッポロスポーツプラザＰＡＬ川口」（埼玉県川口市）のリニューアルに伴うテニススクール新設に企画段階より参画（リニューアルオープン05年8月開業）。

03年よりゴルフスクール運営会社である(株)ブレーンマックス　専務取締役を兼任。
01年～05年まで介護情報誌「ハートページ」の編集・広告営業取締役として在職。東京都内の「介護サービス事業社連絡会」の設立に貢献。現在東京都台東区介護サービス事業者連絡会オブザーバー。

私が出版業界からテニススクール事業に転職してから早いもので25年の年月が経過しました。これを機に長い間放っておいたホームページをリニューアルすることにしました。
私がテニスを始めた1970年～80年代は第二次テニスブームでテニススクール乱立の時代でした。当時のテニススクールは会員も施設も増え続けましたが、施設は殆どがアウトドアのため天候に左右されるため営業実績は不安定で、働くスタッフの生活も不安定で経営も個人の地権者が殆どの時代でした。その後いくつかの大手企業が遊休地利用のためにテニス施設経営への参入が始まってきました。
それからまもなくしてバブル景気到来で地価が急騰し「地価税」が導入されましたが、クラブ経営者の二代目に交代時期と重なったこともあり、固定資産税と相続税を支払うためにそれまで繁栄していた多くのテニスクラブが閉鎖せざる負えない状況が多くなりました。そんな中、残ったコートを利用して経営効率の高いとされたスクール部門が独立して一人歩きを始めました。同時期行政が運営・管理する「公営コート」の整備・増加により、民間テニス施設の経営を圧迫してきたこともあり、大手企業はテニスから撤退をはじめ、全国的に民間テニスコートが減少していきました。そしてテニス人口も減少していったのです。インドアテニススクールはビジネスモデルとしては成功しましたが、世情の変化に対応しながら経営を維持することが難しくなっていくことは明らかです。
その後、より安定した経営と収益を求めインドア施設が増え始め、現在に至っていますが、度重なる経済ショックと若者世代の趣味の多様化、少子高齢化がテニススクール事業の市場を小さくしてきたのです。インドアテニススクールはビジネスモデルとしては成功しましたが、世情の変化に対応しながら経営を維持することが難しくなっていくことは明らかです。
団塊世代が作ってきたと言っても過言ではないこの国のレジャー・スポーツ産業は2010年問題の影響を受け衰退の道を辿り始めていることも事実です。
その中で生き残りを賭けてテニススクール事業に従事する人たちが努力を重ねてきていることも事実でが、この業界で働く人たちの生活はまだまだ安定したとは言えません。
アトリエとがしを設立した理由の第一は、この業界で安心して仕事に従事できる環境を作ることに貢献することでした。
これを実現するためには「スクール事業はサービス業」であり、お客様との「コミュニケーションビジネス」であることを働く当事者が認識し、努力することが必要であることを一貫して唱え続けてきました。
さらに経営者と働くスタッフがこの環境を作るために何が必要かを考え、そのためにスキルとモチベーションの向上が欠かせないことを提唱しながら、時代と共に変化する顧客ニーズに対応する企画商品開発の必要性を提案し続けてきました。
私自身「本当にお客様とスタッフのためになるための運営」を考えながらテニススクールの運営を行ってきたつもりです。
そしてスクール事業を成功させるためには付加価値を高めることが重要で、そのための戦略を経営者のコンサルを通し現場で働くコーチの育成を手伝ってきました。
生き残る術は「全てコートの中にある」ことを意識しながら、今後は運営の差別化を図り新たな企画を立てるために、顧客の声に耳を傾け、情報収集を図りながら、働くスタッフの『やりがい』を充実させるための手法を研いていきます。現在は スタッフを"育てるのではなく育つ環境づくり"を目指しています。 それが「顧客満足度」（Customer satisfaction )と｢従業員満足度｣（Employee Satisfaction）につながり事業を成功に導くものと信じています。

「スクール事業はサービス業」であり、お客様との「コミュニケーションビジネス」であることを念頭に、今後もスクール事業に真摯に関わってゆく中で、この業界の発展に何かしらの寄与が出来ればと思います。
気楽にご相談頂ければ幸いです。

スポーツ事業に関するご相談は相談窓口フォームよりお願いします。